容量や上限を気にせず、
サイトの運用に集中できます

月額費用4,180円 (税込)

12ヶ月契約なら、初期費用 ~~22,000円 (税込)~~　→0円

共用サーバーのため、他のお客さまへの影響が生じる場合などは、ご利用を制限させていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。
※当社では1000アカウントまでの登録が可能なことを確認しております。メールアカウントの設定数に制限値は設けておりませんが、メールディスク容量の範囲内でのご利用になります。

集中アクセスに強い
快適なSV-Basicの特長

CPIの共用サーバー「SV-Basic」が法人に選ばれるCPIならではの特徴｜2020年容量アップグレード！

さて、CPIのレンタルサーバーと聞いて、皆さんはどのようなイメージを持つでしょうか。

レンタルサーバー業界の中でも、他とは明らかに運用方法が違います。その違いで何が変わるのかが中々伝えづらいということもあり、多くの方から色々なお問い合わせをいただいております。

今回はCPIって他のサーバーと何が違うの？という疑問を解決いたします。

※この記事は2020年8月7日のSV-Basicの仕様を元に解説しています

実は共用1契約で「3つのサーバー構成」を提供している

CPIの仕様を調べていただいたユーザー様から、他のレンタルサーバーと違う運用方法ということで驚かれます。というのも、そもそもこの運用方法が、どのような効果があるのかというのもあまり知られておらず、実は現在利用中の方も、後から知ってものすごく驚かれる仕様になっています。

この3つのサーバー構成によって以下のような効果を発揮します。

・安定したトラフィック
・トラブルの分離
・他の利用者の悪影響を受けづらい

今回のSV-Basicのアップデートに合わせて、改めてご紹介させてください。

なぜ1契約の内容が他とは違うのか？

CPIは1契約で以下のような3つのサーバー構成を提供しています。

1.ウェブスペース構成を提供
2.メール構成を提供
3.バックアップ用の構成を提供

つまり1契約で、ウェブ、メール、バックアップが分離された3つの構成を提供しています。
このような仕様になっている一番の理由は、「ウェブのトラブル」と「メールのトラブル」「データ損失トラブル」を分離する為です。

共用サーバーでは、他の利用者と同じサーバーの筐体を利用する為、例えば他の企業がスパム行為をした場合、そのサーバーのIPがDNSブラックリストに登録されます。こうなると、その筐体を共に利用している全てのご契約者様のウェブサイトを検索する事ができなくなる事があります。（なるべくこうなる前に自動的に検知して怪しい動きはブロックするように努めていますが、どのサーバー屋さんも100％ブロックできるわけではありません）

この現象はCPIだけではなく、共用サーバーを利用している全ての利用者が抱えるリスクです。むしろこれがあるから専用サーバーへ移動する方が多いのも事実です。

しかし、メールサーバーとウェブサーバーのIPが別々なら、少なくともメールは利用可能な状態を維持する事ができるとCPIは考え、別々の環境を提供することにしているわけです。

当然ですが、バックアップ用の領域もデータの損失リスクを分散する為に、別々の構成になっています。

3つに分けることで生まれるメリット

ビジネスプランが数多く存在するレンタルサーバーでも、一般的には1契約で例えば300GBの容量をレンタルした場合、その容量の中でウェブ容量とメール容量を共有します。その為、メール爆弾によってウェブサーバーも共倒れなんてこともあり得ます。

CPIでは1契約でウェブ容量を300GB、メール容量200GBと2つの構成で分かれている為、どちらかに問題が発生しても一方の運用は守られます。

また、こうした「リスク分散」の設計により、CPIの共用サーバーは強い安定性を求める法人利用が多く、法人利用率は9割を超えています。

その結果、「迷惑行為をする利用者が少ない共用サーバー」というおまけがついてくる為、より安定したサーバーの運用をご提供できるのです。

さらに、上記CPIのシェアードプランSV-Basicでは、マルチドメインのあり方も、他のレンタルサーバーにはない特殊な構成により、安定性の向上と、瞬間アクセスにも強い設計になっています。

マルチドメインを追加するとまた新たに、ウェブ100GBとメール200GBの領域を提供している

あまり気にせずCPIを利用されている方は多いですが、マルチドメインの扱いについても、他のレンタルサーバーとは仕様が異なります。

先ほども記載した通り、一般的なレンタルサーバーは1契約で例えば300GBレンタルした場合は、300GBというスペースの中で、ウェブ、メール、マルチドメインを追加していきます。そのスペースの中で中でやりくりするわけですね

CPIが他と違う点は、マルチドメインを追加した場合、新たに100GBのウェブ容量と200GBのメール容量も追加してご提供しています。

サーバー2

すごく伝わりにくいですね。。。

SV-Basicでは、1契約でマルチドメインを10個まで追加できますので

100GBのウェブ容量 x 10 = 1TB
200GBのメール容量 x 10 = 2TB

= 1契約につき、最大3TBまでご利用できるというわけです。

「そんなに使わないからうちにはメリットがない」と思う人もいるかもしれませんが、そんなことはありません。

実はこの仕様によりものすごく大きなメリットが生まれています。

1契約で最大3TBの利用を想定したサーバーの運用

確かにマルチドメインを使わないからという方も多いと思いますが、使う人ももちろんいます。
その為、利用者が「マルチドメインを最大追加する事」を前提とした運用を行っています。

「マルチドメインを最大追加する事」を前提とすると、1台の筐体に共用スペースにギリギリまで詰め込むことができません。

筐体にゆとりを持った運用

一般的に一つの筐体に最大値を詰め込む事ができる共用サーバーは、さながら満員電車のイメージですが、同じく交通機関で例えるなら、飛行機のゆったりとした快適スペースのファーストクラスをご提供しているのがCPIというわけです。

これによりトラフィック量も安定し、落ち着いた運用が可能になっているわけです。

はじめにもご紹介した通り、ここからさらにバックアップサーバーを提供しています。

CPIではバックアップ、リストアに「Smart Release」を無償で提供しています。Smart Releaseは、最大30世代までバックアップ可能で、24時間に1度、自動的にバックアップを行っています。他の利用者にどうしても悪い影響を受ける可能性がある共用サーバーでも、別のサーバーにバックアップを保存している為、いつでも復元でき、安心してサイトを運用することが可能です。

CPIが提供しているものってただのサーバーではないの？

私たちCPIが提供しているものは、単なる「ウェブサーバー」ではありません。
「それぞれの企業が売り上げを上げるため、サイト運用に集中できる環境」です。

正直なことを言えば障害が発生するまでは、どのサーバーを使っても違いがわかりにくいですし、共用の場合だと、他の利用者の影響を受けてしまったり、広告を出した時の瞬間アクセスでダウンとしたりと、何か問題が発生した時に、ようやくその違いがわかるのではないかと思います。そのための、レンタルサーバー業界ではどこまでスペックにこだわるか、逆にどこまでコストを下げるかという話になることが多いです。

サイトを運営していると、トラブルも含めてサーバーが原因で無駄な時間や労力を取られることはたびたび発生します。

CPIが目指したのは、可能な限りこうした無駄な時間と労力に縛られず、本来の業務に集中していただける環境、サポート体勢を提供するサービスです。

全てのサービスはこれを起点としており、今回ご紹介したゆとりのある３構成サーバー設計はそのごく一部で、例えば少しでも安心して運用できるよう、いち早く30世代バックアップの無償化に取り組んだり、品質保証制度（SLA）の提供、情報セキュリティマネージメントシステムに関する国際規格「ISO/IEC 27001」の取得、365日サポートサービス（オプション）などなど多岐に及びます。

そして、その結果が法人利用率9割以上に繋がったと考えています。

瞬間アクセスによる503エラーや、先ほど記載した共用サーバーとしてのリスクなど、サーバーを運用するにあたっては色々と心配な事が多いと思います。今はSNSの普及によって、ちょっとバズるだけでもサイトが503エラーになりやすい時代です。他の共用サーバー利用者がバズっただけで、自分のサイトの挙動が遅くなるのは気になってしまいますよね。

そんな時こそ「安定」に裏付けのある共用プランの「SV-Basic」をお試しください。

2020年7月9日アップデートで主契約の容量がアップ

今回のアップデートは、最初にご契約いただく主契約のウェブ容量100GB→300GBにアップ致しました。

メール容量は200GBで今回のアップデートによる変化はありません。

マルチドメインを追加した場合はウェブ容量100GBとメール容量200GBの追加となりますので、メインの運用サイトは主契約で、サブでコーポレートサイトなどを運用するのが上手な使い方になるかもしれません。

旧プラン・他社からの移行もお任せください
導入・運用をしっかりサポート

プライバシーポリシー

スマイルライフ合同会社（以下，「当社」といいます。）は，本ウェブサイト上で提供するサービス（以下,「本サービス」といいます。）における，ユーザーの個人情報の取扱いについて，以下のとおりプライバシーポリシー（以下，「本ポリシー」といいます。）を定めます。

第1条（個人情報）

「個人情報」とは，個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし，生存する個人に関する情報であって，当該情報に含まれる氏名，生年月日，住所，電話番号，連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌，指紋，声紋にかかるデータ，及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できる情報（個人識別情報）を指します。

第2条（個人情報の収集方法）

当社は，ユーザーが利用登録をする際に氏名，生年月日，住所，電話番号，メールアドレス，銀行口座番号，クレジットカード番号，運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また，ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や決済に関する情報を,当社の提携先（情報提供元，広告主，広告配信先などを含みます。以下，｢提携先｣といいます。）などから収集することがあります。

第3条（個人情報を収集・利用する目的）

当社が個人情報を収集・利用する目的は，以下のとおりです。当社サービスの提供・運営のためユーザーからのお問い合わせに回答するため（本人確認を行うことを含む）ユーザーが利用中のサービスの新機能，更新情報，キャンペーン等及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するためメンテナンス，重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため利用規約に違反したユーザーや，不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし，ご利用をお断りするためユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更，削除，ご利用状況の閲覧を行っていただくため有料サービスにおいて，ユーザーに利用料金を請求するため上記の利用目的に付随する目的

第4条（利用目的の変更）

当社は，利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り，個人情報の利用目的を変更するものとします。利用目的の変更を行った場合には，変更後の目的について，当社所定の方法により，ユーザーに通知し，または本ウェブサイト上に公表するものとします。

第5条（個人情報の第三者提供）

当社は，次に掲げる場合を除いて，あらかじめユーザーの同意を得ることなく，第三者に個人情報を提供することはありません。ただし，個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。人の生命，身体または財産の保護のために必要がある場合であって，本人の同意を得ることが困難であるとき公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって，本人の同意を得ることが困難であるとき国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって，本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき予め次の事項を告知あるいは公表し，かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき利用目的に第三者への提供を含むこと第三者に提供されるデータの項目第三者への提供の手段または方法本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること本人の求めを受け付ける方法前項の定めにかかわらず，次に掲げる場合には，当該情報の提供先は第三者に該当しないものとします。当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって，その旨並びに共同して利用される個人情報の項目，共同して利用する者の範囲，利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について，あらかじめ本人に通知し，または本人が容易に知り得る状態に置いた場合

第6条（個人情報の開示）

当社は，本人から個人情報の開示を求められたときは，本人に対し，遅滞なくこれを開示します。ただし，開示することにより次のいずれかに該当する場合は，その全部または一部を開示しないこともあり，開示しない決定をした場合には，その旨を遅滞なく通知します。なお，個人情報の開示に際しては，1件あたり1，000円の手数料を申し受けます。本人または第三者の生命，身体，財産その他の権利利益を害するおそれがある場合当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合その他法令に違反することとなる場合前項の定めにかかわらず，履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については，原則として開示いたしません。

第7条（個人情報の訂正および削除）

ユーザーは，当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には，当社が定める手続きにより，当社に対して個人情報の訂正，追加または削除（以下，「訂正等」といいます。）を請求することができます。当社は，ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には，遅滞なく，当該個人情報の訂正等を行うものとします。当社は，前項の規定に基づき訂正等を行った場合，または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく，これをユーザーに通知します。

第8条（個人情報の利用停止等）

当社は，本人から，個人情報が，利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由，または不正の手段により取得されたものであるという理由により，その利用の停止または消去（以下，「利用停止等」といいます。）を求められた場合には，遅滞なく必要な調査を行います。前項の調査結果に基づき，その請求に応じる必要があると判断した場合には，遅滞なく，当該個人情報の利用停止等を行います。当社は，前項の規定に基づき利用停止等を行った場合，または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは，遅滞なく，これをユーザーに通知します。前2項にかかわらず，利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって，ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は，この代替策を講じるものとします。

第9条（プライバシーポリシーの変更）

本ポリシーの内容は，法令その他本ポリシーに別段の定めのある事項を除いて，ユーザーに通知することなく，変更することができるものとします。当社が別途定める場合を除いて，変更後のプライバシーポリシーは，本ウェブサイトに掲載したときから効力を生じるものとします。